都道府県の教育データを組み合わせて、関係の強さと、その背景を探ります。
相関は因果関係の証明ではありません。ここでは「疑似相関か」を断定せず、条件を変えたときの関係の変化を点検します。
検証済みの教育データを読み込んでいます…
FIND / 強い相関を探す
基準にする項目を1つ選ぶと、収録されている県別データの項目との相関を調べます。正・負の両方を、相関の強い順にすべて表示します。
都道府県ごとの値を比較するため、全国集計だけの項目は選べません。全国値の経年変化は「ランキング・経年変化」で確認できます。
· 比較年度を変更
ページ共通の年度・数値の見方・除外する県を使用。時間差は同じ年度に固定し、所得・人口密度などによる補正は行いません。
たくさんの組み合わせを調べると、偶然でも「関係がありそう」に見えるものが混じりやすくなります。Holm補正は、調べた数も考えて、関係があると早合点しないよう判定を慎重にする仕組みです。
相関係数 r の数値は変わりません。「相関の強さ」は県ごとの数字がどれだけ一緒に動くかを見るもの。「Holm補正」は、そのような関係をたくさん探したことを考慮してp値の判定を調整するものです。強さの基準を満たしていても、Holmの条件で表示から外れることがあります。
通過しなくても「相関がない」と証明されたわけではありません。通過しても、因果関係や教育上の重要性を証明するものではなく、重複指標も自動判定しません。チェックを外すとHolmによる絞り込みをせずに見られますが、偶然目立った候補も含まれやすくなります。
p値は「相関がない」と仮定したモデルで、観測された以上に極端な係数がどれほど出やすいかを表す数値です。「偶然である確率」や「関係が正しい確率」ではありません。この画面では、同系列などの除外と県数条件を通り相関を計算できた全ペアでHolm補正し、補正後の参考p値が0.05以下のものを通します。都道府県の地域的な依存は未補正で、モデル上の仮定にも注意が必要です。
総数と内訳、同じ学校段階の関連系列、既知の重複、率とその分子・分母、明示された共通分母を点検します。学校段階が違う比較は残します。総量同士の除外は、人口規模などで一緒に大きくなる組を避けるための広めの条件で、有用な関係も除く場合があります。必要に応じて条件を外してください。人口規模の影響や共通分母をすべて見抜けるわけではありません。ほぼ完全な相関も、重複と断定せず探索上の条件で除きます。
多重共線性は、回帰分析で複数の説明変数が重なり合う問題です。この検索は1項目ずつの相関なので、高相関というだけで多重共線性として除外しません。結果に並ぶ相手同士の相関も、この検索では除外理由にしません。
順位相関はSpearmanのρを使用。1県ずつ除外する点検では、すべての場合で符号と強さを確認します。多重比較の参考p値は、意味上の除外・県数条件を通り相関を算出できた全ペアを対象にHolm補正し、強さや外れ値の絞り込み前に計算します。都道府県の地域的依存は未補正で、p値はモデル仮定上の参考値です。探索結果は因果関係や「意味のある関係」の証明ではありません。欠測は補間せず、ペアごとに揃う県を使います。
方法の参照：NIST：多重共線性、statsmodels：多重比較補正
基準項目を1つ選んで探索してください。
01 / CHOOSE
都道府県別の値を使うため、全国集計だけの項目は比較・補正に選べません。全国値は「ランキング・経年変化」で確認できます。共有URLに全国集計だけの項目が含まれる場合も、比較・補正の対象から外します。
2〜10項目。まずは共通の年度で比較します。人数の比較では、在籍者数など県の規模も確認しましょう。
初期選択は公立の小学生・中学生の不登校率（1,000人当たり・算出値）です。義務教育学校等を含め、分子と分母の対象を揃えています。率でも共通の背景や分母の影響は残り、因果関係は判断できません。人数は支援の必要量を見るときにも使えます。
絞り込みは追加候補に適用します。選択済みの項目や共有URLの比較条件は維持します。設置者の合計と男女別の内訳は、それぞれの欄で切り替えられます。
比較年度はこのページ全体で共通です。探索・相関の一覧・2項目の散布図に同じ年度を使います。データのない年度は欠測として扱います。
年度欄の「所得＋密度」は標準セットの両方が揃う県数、「2項目」は今選んでいるX・Yをそのセットで補正できるかを示します。数値の見方・除外県・X/Yの時間差も反映。探索にはさらに各候補のデータと最低県数が必要です。「補正できる年度だけ」を外すと、補正なしで見るための年度も選べます。初回は補正可能な最新年度を表示し、共有URLに有効な年度があればその年度を優先します。
所得は2022年度版の県民経済計算、人口密度は総面積当たりの標準セットです。別の補正項目を選んだ場合の可否とは異なります。少数県での算出は不安定なため県数も確認してください。
増減は同じ県の「対象年 − 前年」。割合指標も比率ではなく差を使います。欠測は補間せず、全国値は相関に含めません。
02 / OVERVIEW
数字は相関係数 r（−1〜＋1）。緑は「同じ方向」、橙は「逆方向」の傾向を表し、濃いほど直線的な関係が強い目安です。色は教育の良し悪しを示しません。
強さの目安（|r|＝符号を除いた大きさ）
区切りは読み取りを助ける目安です。分野・県数・外れ値で解釈が変わります。判定は丸める前の係数を使います。0付近でも、曲線状の関係がある場合があります。
相関が強くても、原因と結果はわかりません。
同じ方向＝一方が大きい県ほど他方も大きい傾向。逆方向＝一方が大きい県ほど他方は小さい傾向。どちらも「一方を変えると他方が変わる」という意味ではありません。人口規模など共通の背景でも相関は生じます。「強い」は影響の大きさや統計的な有意性を示しません。
行と列の項目名で組み合わせを確認できます。横にスクロールしても左の項目名は残ります。
セルまたは組み合わせを押すと、下の散布図で詳しく見られます。行列は全選択項目が揃う同じ県で計算。詳細は選んだ2項目で県を抽出するため、県数・係数が異なる場合があります。
この年度・この行列の有効な組み合わせだけを対象に、Pearsonの両側p値をHolm法で補正します。繰り返し検索した全履歴や年度比較を補正するものではありません。p値が小さくても因果関係や実用上の重要性は示しません。
03 / LOOK CLOSER
都道府県別の値を使うため、全国集計だけの項目は比較・補正に選べません。全国値は「ランキング・経年変化」で確認できます。共有URLに全国集計だけの項目が含まれる場合も、比較・補正の対象から外します。
· 比較年度を変更
点を選ぶと都道府県と値を表示します。
点は1都道府県、線は最小二乗の直線です。Pearsonは直線的な関係、Spearmanは順位の関係。係数だけでなく点の分布も確認してください。
04 / CHECK THE RELATIONSHIP
都道府県別の値を使うため、全国集計だけの項目は比較・補正に選べません。全国値は「ランキング・経年変化」で確認できます。共有URLに全国集計だけの項目が含まれる場合も、比較・補正の対象から外します。
ひとつの点検に通っても、疑似相関を否定できません。未観測の条件や逆の因果関係も残ります。
補正に使う項目を最大3つ選びます。例えば人数同士なら在籍者数。比較するX・Yと同じ項目は選べません。
所得・人口密度などを探すときは「設置者の区分なし・対象外」または「絞り込まない」を選べます。
各項目を補正項目で線形回帰した残差同士の相関（偏相関）。補正前後は必ず同じ県で比較します。補正項目はXと同年度・同じ数値の見方を使います。因果の途中にある項目や共通の結果を補正すると、逆に偏りを生む場合があります。県民所得は家庭の年収とは異なり、課税対象所得は前年所得を表します。国勢調査の項目は調査年だけを使用し、欠測を補間しません。
各県を1つずつ除き、係数がどこまで変わるかを計算します。
除外は行列・詳細・年度比較・CSVに共通で適用されます。都合の良い結果を選ぶための機能ではありません。
以下は経年グラフの表示期間です。変更しても、探索・散布図の比較年度は変わりません。
補正項目を2つ以上選ぶと「補正なし」「各項目だけ」「すべてで補正」を同じグラフに表示します。所得と人口密度なら4本を比較できます。各年度で選択した補正項目がすべて揃う同じ県を使い、上の「数値の見方」に合わせて比較します。補正項目が未選択の場合は、元の値（公表値・算出値）と前年からの増減を表示します。線の差は選んだ条件による統計上の変化であり、原因や影響の大きさを証明するものではありません。各点はその年の都道府県比較で、複数年を独立した観測として水増ししません。
補正データの欠測や県数不足、一定値・共線性などで算出できない年は線をつなぎません。県数は年度で変わるため、下の表で確認してください。増減の比較でも共通する政策・景気変化などは除去できません。
SOURCE & METHOD
都道府県単位の関係から、生徒個人の関係は判断できません。学校所在地・居住地、国公私立、全日制・定時制・通信制、調査時点など、指標の対象の違いも確認してください。内訳と合計、同じ分母を持つ割合同士には、計算上の関係が含まれることがあります。
47都道府県の公表値を記述する分析です。95%区間とp値は、独立な観測・二変量正規分布などを仮定したモデル上の参考値で、統計の測定誤差を表すものではありません。地域間の依存は未補正。4県未満・一定値では算出せず、10県未満は少数と表示します。
Pearson積率相関、同順位を平均順位にしたSpearman相関、Fisher変換によるPearsonの95%参考区間。p値は無相関を帰無仮説とする両側検定。定数・ほぼ定数・重複する補正項目や完全に説明される値は算出不可とします。年度比較、外れ値診断、偏相関には有意判定を付けません。
方法の参照：SciPy / Pearson相関・区間、statsmodels / Holm多重比較補正。
CSVには条件・原表リンク・データ版、詳細の県別数値、行列の係数、年度別係数を含みます。共有URLは条件を保存しますが、過去のデータ版を固定しません。
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